問39応用情報技術者 平成28年度 春期

解説

正解は1。JIS Q 27000では、否認防止を、主張された事象や処置が起きたこと、それを引き起こしたエンティティを証明できる能力と定めている。利用者がシステムを使ったという事実を後から否定できないよう証明できるようにすることは、これに当たる。ディジタル署名やログの記録が否認防止の手段になる。

• 2は、意図する行動と結果が一貫していることは、信頼性の説明。
• 3は、認可されたエンティティが求めたときに使えることは、可用性の説明。
• 4は、認可された者にだけ情報を使わせたり開示したりすることは、機密性の説明。

根拠：JIS Q 27000（情報セキュリティマネジメントシステム－用語）の定義。