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FP2級過去問 2025年1月問23

金融資産運用 2025年1月2025年1月

固定利付債券の利回り(単利・年率)の計算に関する次の記述の空欄(ア)～(エ)にあてはまる計算式として、最も不適切なものはどれか。なお、手数料、経過利子、税金等については考慮しないものとする。表面利率が0.1％で、償還年限が10年の固定利付債券が額面100円当たり101円20銭で発行された。この債券の応募者利回り(％)の計算式は( ア )となり、直接利回り(％)の計算式は( イ )となる。また、この債券を新規発行時に購入し、5年後に額面100円当たり 102円で売却した場合の所有期間利回り(％)の計算式は( ウ )となる。さらに、この債券を発行から5年後に額面100円当たり102円で購入し、償還まで保有した場合の最終利回り (％)の計算式は( エ )となる。

1(ア){0.1＋(100.00－101.20)/10}/101.20×100×
2(イ)0.1/101.20×100×
3(ウ){0.1＋(102.00－101.20)/5}/101.20×100×
4(エ){0.1＋(102.00－100.00)/5}/100.00×100○

選択肢をえらぶと、答えと解説が出ます

選択肢をえらぶと、
ここに答えと解説が出ます

正答 4

EXPLANATION

解説

最終利回りは、その債券を途中で購入して償還まで保有した場合の利回りなので、分母には購入価格である102.00円を置き、分子の1年当たり償還差損益は(100.00－102.00)÷5として計算する。購入価格より低い額面で償還されるため償還差損となる。選択肢(エ)はこれと異なる形なので不適切。(ア)応募者利回り、(イ)直接利回り、(ウ)所有期間利回りの計算式は、いずれも分母に購入（発行）価格101.20円を置いた適切な形である。

KEY POINT

利回りの分母は必ず購入価格。額面や償還価格を置かない

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出典：出典：日本FP協会・金融財政事情研究会 2級ファイナンシャル・プランニング技能検定学科試験 2025年1月問23（日本FP協会／金融財政事情研究会）
日本FP協会・金融財政事情研究会がそれぞれ公開している過去問題です。両団体とも申請は不要で、出典を明記して掲載しています。解説は当サイトが独自に作成したものです。