カコモンノート

問64応用情報技術者 令和7年度 秋期

64 / 80問
令和7年度 秋期2025年

投資の意思決定手法の一つであるPBP法に関する記述として,適切なものはどれか。

選択肢をえらぶと、答えと解説が出ます

選択肢をえらぶと、
ここに答えと解説が出ます
正答 3

解説

正解は3。PBP法(Pay Back Period、回収期間法)は、投資額を将来のキャッシュフローで回収し終えるまでの期間を求め、その期間が短いほど良い投資と評価する手法。計算が簡単で分かりやすいので3が正しい。

  • 1は、PBP法の基本形は将来のキャッシュフローをそのまま足すので、時間的価値は考慮しない(割引回収期間法は別の手法)。
  • 2は、回収期間を過ぎた後のキャッシュフローは評価に入らないのがPBP法の弱点。
  • 4は、NPV法とIRR法は割引率を使って現在価値で評価するが、PBP法は割引率を使わない。

根拠:管理会計・投資評価の標準的な手法の理解

KEY POINT
PBP法は投資の回収期間の短さで評価し、時間的価値と回収後のキャッシュフローは考えない。
出典:令和7年度 秋期 応用情報技術者試験 午前 問64(独立行政法人 情報処理推進機構(IPA))
独立行政法人情報処理推進機構(IPA)が公表している過去問題です。IPA の「過去問題の使用について」に基づき、IPA が指定する形で出典を明記して掲載しています(利用の許諾申請は不要)。問題文・選択肢の内容は変えていません。元の問題冊子から文字を起こす都合で、改行・字間の空白は省き、英数字の全角・半角は元とそろえていない箇所があります。図表は IPA が公表した問題冊子のものです。解説は当サイトが独自に作成したもので、IPA とは関係ありません。